セキュリティ

～環境の変化に合わせたゼロトラスト対応のセキュリティ基盤を強化～ シスコシステムズ合同会社（住所：東京都港区赤坂、代表執行役員社長：中川いち朗、以下 シスコ）と同志社大学（住所：京都府京都市上京区、学長：植木朝子）は、同大学のセキュリティ基盤を強化するために、シスコのセキュリティ ソリューション、「Cisco Umbrella」、「Cisco Secure Workload」、「Cisco Secure Access by Duo」を採用し、稼働を開始したことを発表しました。「Cisco Secure Access by…

～日本国内では、半数以上の組織が未登録デバイスで業務プラットフォームにログインしていると回答～ シスコシステムズ合同会社（住所：東京都港区赤坂、代表執行役員社長：中川 いち朗、以下 シスコ）は、世界各国のサイバーセキュリティ担当者を対象に行った調査レポートの結果を発表しました。今回の調査では、ハイブリッドワークの導入が事業継続性を確保する一方で、従業員が未登録デバイスを使用して業務プラットフォームにアクセスすることが、日本の企業にとってセキュリティ上の新たな課題となっていることが明らかになりました。 調査によると、日本の調査回答者の約…

～サイバーレジリエンスが企業の最優先事項として浮上～ シスコシステムズ合同会社（本社: 東京都港区、代表執行役員社長: 中川 いち朗、以下 シスコ）は本日、セキュリティに関する年次調査報告書『Security Outcomes Report（セキュリティ成果調査レポート）』を発表しました。調査結果から、急速に巧妙化する脅威に対抗すべく、日本企業にとってサイバーレジリエンスが最優先事項となっていることが明らかになりました。 サイバーレジリエンスとは、サイバー脅威を予測し、特定し、抵抗する能力と、侵害を受けた場合に迅速に復旧する能力を確保することです。サイバーレジリエンスを確保すれば、組織に最も大きな付加価値をもたらすビジネスにリソースを集中させ、その価値を守ることができます。…

シスコシステムズ合同会社（住所：東京都港区赤坂、代表執行役員社長：中川 いち朗、以下 シスコ）は、あらゆる形態と規模の組織を安全に接続する、グローバルでクラウド接続される統合プラットフォーム、シスコ セキュリティ クラウドの計画を発表しました。シスコ セキュリティ クラウドは、業界で最もオープンなプラットフォームとして設計され、特定のパブリック クラウドにロックインされることなく、ITエコシステム全体の整合性を保護します。 ハイブリッドワークの複雑化、クラウド導入の加速、セキュリティ脅威の進化により、お客様はセキュリティ…

～世界最大数のCisco Umbrella、国内最大数のDuoを一括導入～ シスコシステムズ合同会社 (本社: 東京都港区、代表執行役員社長: 中川 いち朗、以下 シスコ) は、株式会社日立製作所（本社: 東京都千代田区、執行役社長兼CEO: 小島啓二、以下 日立) がゼロトラストを実現するため、シスコのSASE（Secure Access Service Edge）アーキテクチャを採用し、クラウド型セキュリティサービス「Cisco Umbrella」および多要素認証セキュリティソリューション「Cisco Secure Access…

～セキュア ハイブリッドワークを支援するパートナーシップを拡充～ シスコシステムズ合同会社 (本社: 東京都港区、代表執行役員社長: 中川いち朗、以下 シスコ) は、KDDI株式会社（本社:東京都千代田区、代表取締役社長:髙橋 誠、以下 KDDI）が、Cisco Umbrella、Cisco SD-WANに加えて、今回Cisco Secure Endpoint、Cisco Secure Access by Duo, Cisco MerakiをKDDIの提唱する「マネージド ゼロトラスト」のラインアップに追加し、 Cisco SASE (Secure…

～社員約10万人に「Cisco Umbrella」、約2万人に「Webex Calling」を導入～ KDDI株式会社（本社:東京都千代田区、代表取締役社長:髙橋 誠、以下 KDDI）とシスコシステムズ合同会社 (本社:東京都港区、代表執行役員社長:中川 いち朗、以下 シスコ) は、リアルとテレワークのハイブリッドワークの実現を支援するため、株式会社東芝（本社: 東京都港区、代表執行役社長CEO:島田 太郎、以下 東芝)を含む東芝グループの社員約10万人にクラウド型セキュリティサービス「Cisco Umbrella」、約2万人にクラウド電話サービス「Cisco…

～サイバー攻撃から防御し、セキュアに働く環境を実現する支援プログラムを提供～ シスコシステムズ合同会社（住所：東京都港区赤坂、代表執行役員社長：中川 いち朗、以下 シスコ）は、日本国内の中堅中小企業向けに「サイバーセキュリティ対策支援センター」を設置し、2022年4月21日から「シスコ　サイバーセキュリティ対策支援プログラム」を提供開始することをお知らせします。 2021年11月にシスコがアジア・パシフィック地域で実施した調査「中堅中小企業向けサイバーセキュリティ対策」によると、2社に1社は過去12ヶ月以内にサイバー攻撃を受けたことがあると回答するなど、日本国内でもサイバーセキュリティの問題が深刻化していることが明らかになっています。また、新型コロナウイルスによるパンデミックを契機として働く環境が大きく変化するなか、企業規模にかかわらず、サイバーセキュリティ対策の重要性がますます高まっており、なかでも中堅中小企業はかつてないほどサイバー攻撃の脅威にさらされています。…

シスコシステムズ合同会社（住所：東京都港区赤坂、代表執行役員社長：中川 いち朗、以下 シスコ）は、内閣サイバーセキュリティセンター（以下NISC）と締結済みのサイバーセキュリティ分野における連携・協力に関する基本合意書の有効期間を再延長しました。 シスコは、幅広いサイバーセキュリティ製品と、業界トップクラスの脅威インテリジェンス（Cisco Talos）による情報提供、国内の様々な組織・団体との連携により、今日の複雑かつ高度化したサイバーセキュリティの脅威に対応してきました。この度、2018年12月18日にNISCと締結した本合意書の有効期限を延長し、シスコがNISCにサイバーセキュリティ分野の脅威情報等を引き続き無償で提供することで、相互の連携・協力関係が継続して強固なものとなります。…