シスコ、アジアパシフィック地域の新しい働き方に関する調査結果を発表

～従業員の多くが望むのは、より大きな決定権と選択肢～

ニュースサマリー

オフィスワーカーの 88.49% は、オフィス再開後も家庭と職場のどちらで働くかの選択肢を持ち、自分の時間を管理することを希望

回答者の69.94% は、ロックダウン中に経験した自律性の維持を希望

生活と仕事のより良いバランスを経験し、回答者の68% がより多くの運動を日課にすることが可能に

1 日だけ CEO になれたら、回答者の85.02% は、新しい働き方の世界での効果的なコラボレーションとコミュニケーションの確保を優先

シスコシステムズ合同会社（本社: 東京都港区、代表執行役員社長: デイヴ・ウェスト、以下 シスコ）は本日、アジアパシフィック地域でおこなったシスコの2021 年以降に予想される新しい働き方に関する調査結果「Workforce of the Future」を発表しました。

シスコが委託したこの調査は、アジア太平洋地域の 14カ国、14,000 人以上のオフィス勤務従業員を対象に、2021 年以降に予想されることについて質問しました。調査の結果、従業員は今回の出来事を転換点として捉えており、ワークプレイスに関連する文化規範に異議が唱えられていることが明らかになりました。

コロナ禍によるロックダウンの開始当初は、テレワークは調整の手段に過ぎなかったかもしれません。しかし、今回の「Workforce of the Future」調査によれば、従業員は、新しい働き方で出現した多くのメリットを維持したいと考えています。最も大きな 2つのメリットは、自律性の向上（69.94%）と分散チームとの良好な作業（69.06%）です。それ以外に67.13% は、より迅速な意思決定を維持したいと考えているという結果が現れました。

ロックダウン以前からほとんどの仕事がテレワークであった従業員は 9.56% に過ぎませんでしたが、現在は、圧倒的過半数が向上した自律性の維持を望んでいます。1つの方法がすべてに適合するわけではなく、回答者の88.49% は、職場をいつどのように使用するかの決定権の向上、つまり、職場での仕事とテレワークの融合を望んでいます。

過去 6 カ月間を踏まえ、4 分の 3（71.73%）の従業員が、テレワークのメリットと課題をより高く評価しています。前向きの変化が生じており、リーダーは、チームがそつなく仕事をこなすことへの信頼感が向上したと回答しています（49.98%）。従業員の生活と仕事のバランスが向上し、より多くの運動を日常ルーティンに組み入れています（68%）。同様の傾向として、回答者の64.11% は、今後も移動を減らし、移動に要する時間を生産性の向上に活用したいと考えています。

シスコ、ソフトウェア、クラウド、コラボレーション セールス担当マネージング ディレクター、ハリハラン・S（Hariharan S）は、調査結果について次のように述べています。「職場で働くことにメリットがあるのと同様に、テレワークにもメリットがあることは明白です。スタッフの生産性維持を望む雇用者は、スタッフ間の効果的なコラボレーションを実現したいと考えますが、今日の従業員が望むハイブリッドな働き方エコシステムへの移行を成功させたい場合は特に、適切なツールを採用する必要があります」

ビジネスの回復力と成長の強固な基盤となるコラボレーションとサイバーセキュリティ テクノロジー

1 日だけ CEO になれるとすれば、従業員は、効果的なコミュニケーションとコラボレーションの確保を何よりも優先します。

そのためには、企業は、従業員が家庭と職場の両方で同様のテクノロジーを利用できるようにするべきであると 82.51% が考えています。実際に、ロックダウンから得られた大きな教訓の 1 つは、同じ部屋にいなくても従業員間の効果的なコラボレーションは可能であることが証明されたことであることに 回答者の69.22% が同意しています。

従業員は、自社の 2021 年度予算は、テレワークに必要なテクノロジーへの投資と、衛生面で職場をより安全にするためのテクノロジーの導入を優先させるべきであると考えています。

あらゆる年代の従業員がスキルアップを望んでいます。83.20% は、2021 年にビジネスを成功させるには、テクノロジーとデジタル スキルの一層のトレーニングが重要であると考えています。

調査結果からの日本に対する考察

コロナ禍以前から、ほとんどの仕事がテレワークであった従業員は、調査対象の 10.07% に過ぎませんでした。

回答者の85.84% は、職場をいつどのように使用するかの決定権の向上、つまり職場での仕事とテレワークの融合を望んでいます。

従業員は、新しい働き方で出現した多くのメリットを維持したいと考えています。最も大きな 2つのメリットは、自律性の向上（51.94%）と分散したチームとの良好な作業（45.16%）です。それ以外に、36.79% は、より迅速な意思決定を維持したいと考えています。

生活と仕事のより良いバランスを経験し、34.40% はより多くの運動を日常ルーティンに組み入れることができたと回答しています。

1 日だけ トップ（CEO ）になれるとすれば、65.10% は新しい働き方の世界での効果的なコラボレーションとコミュニケーションの確保を優先させます。

前向きの変化が生じており、リーダーはチームがそつなく仕事をこなすことへの信頼感が向上したと回答しています（31.31%）。さらに、55.83% は今後も移動を減らし、移動に要する時間を生産性の向上に活用したいと考えています。

企業は、従業員が家庭と職場の両方で同様のテクノロジーを利用できるようにするべきであると 60.12% が考えています。実際に、リモートワークから得られた大きな教訓の 1 つは、同じ部屋にいなくても従業員間の効果的なコラボレーションは可能であることが証明されたことであることに 、42.37% が同意しています。

あらゆる年代の従業員がスキルアップを望んでいます。回答者の58.03% は、2021 年にビジネスを成功させるには、テクノロジーとデジタル スキルの一層のトレーニングが重要であると考えています。

「Workforce of the Future」について

シスコは 世界的なマーケテイング リサーチ企業Censuswide に委託し、ロックダウン開始以降 10 日以上連続してテレワークで働いたアジアパシフィック地域 14 カ国、14,063 人の従業員に対して調査を実施しました。調査の対象となったのは、オーストラリア、インド、中国、日本、韓国、タイ、台湾、インドネシア、マレーシア、フィリピン、ベトナム、シンガポール、ニュージーランド、香港の各国です。従業員数は 2 人から 500 人以上の多数の業種に渡った企業の従業員が調査の対象となりました。調査は、2020 年 9月 8 日から 10 月 15 日にかけて実施されています。

*Cisco、Cisco Systems、およびCisco Systemsロゴは、Cisco Systems, Inc.またはその関連会社の米国およびその他の一定の国における登録商標または商標です。本書類またはウェブサイトに掲載されているその他の商標はそれぞれの権利者の財産です。「パートナー」または「partner」という用語の使用は Cisco と他社との間のパートナーシップ関係を意味するものではありません。(1502R)